保険会社の人と保険見直しの為、外でに会う場合ドリンク代の支払いは？
契約の見直しについての話で、保険屋さんとこちらの都合で外で会うことになりました。
お茶代をおごってもらうのは何となくイヤです。
支払いは「割り勘またはこちら払い」と考えていますがスマートな方法を教えて下さい。
先に伝票を取ることです。
相手が「私が払う」と強硬な場合は、「では割り勘で」とすればスマートですね。
逓減定期について質問です。
保険については超初心者です。。。
結婚を機に旦那（30才）の保険の見直しを進められました。
（私は妊娠中の為、出産後に保険見直しをする予定です）保険の担当者は義父母の知人の息子さんの為保険会社は決まっております。
定期保険に逓減定期（保険料：4.200円 年金月額150.000円）を進められたのですが、この先の将来のほうがお金がかかりそうなので普通の定期にした方がいいのではと別の知人に言われました。
その違いも今ひとつ理解していないのですが、、、進められているプラン（医療保険/三大疾病病 一時金あり保険料：4,800円・終身保険/保障額300万円：保険料：5,300円）の3つの合計で14.300円程度です。
保険の方より伺いの連絡が入っているのでなるべく早めに決めなくては・・と思っているのですがネットで調べてもちんぷんかんぷんで・・。
再度、説明を受けようかとも思っているのですが臨月の為なるべく理解を深めてから説明を聞いて簡潔にすませたいと思っておりますので、皆様の知識を少しおわけ頂ければ幸いです。
上記内容ですと説明不足かと思いますが、ご質問にはすぐにお答えできるかと思いますのでご指示頂けますと幸いです。
まずは必要保障額の考えからお伝えします。
もしお子さんが生まれた後ご主人に万が一なことがあった場合いくら必要なのか？
これが原点になります。
一度この機会にご主人に万が一があった時の必要保障額を計算してみてください。
ご主人に万が一があった時、１．残された質問主さんとお子さんと２人で暮らす生活費を（月○○万円×12ヶ月×お子さんが大学卒業するまでの年数）２．そして質問主さんが年金もらうまでの残りの期間（月△△万円×12ヶ月×お子さんが社会人になってから65歳までの期間）それとお子さんの教育費（約1000万円）、そして車代やレジャー費などこの合計がまず生きていくための必要費です。
では公的支援ですが、遺族年金が質問主さんに年79万2100円、子供1人あたり年22万7900円の遺族年金が入ると思います（子が18歳まで）。
お子さんが18歳まで質問主さんの部分も出ます。
あとご主人が会社にお勤めなら遺族厚生年金も出ます。
これはご主人の勤続年数や所得によって変わりますので下記のサイトの計算式をご参考に算出してみてください。
http://www.shakaihoken.org/sumikin/nenkin/izoku/sikyu.html必要生活費－公的年金＝必要保障額です。
これに貯蓄や資産、質問主さんが働くならその収入を入れて必要生活費が得られるかだと思います。
これを計算するとお子さんが社会人として独立するまでに数千万円必要なことがお分かりになると思います。
しかし逆にお子さんが成長するにあたり、例えばお子さんが高校3年生の時万が一なことがあった場合と0歳の時と比べてどっちのほうが保障が多く必要ですか？
0歳ですよね。
社会人になる23歳まで生活費＋教育費が必要ですよね。
18歳だったら大学の教育費とその生活費だけで良いですよね。
ということで年々保障が少なくても済むことがお分かりだと思います。
この流れにあった保障が低減定期保障になるわけです。
保障がずっと数千万円で行くよりも段々保障が下がるほうが保険料も安くなるわけです。
将来のほうがお金がかかるのも見越した上低減定期で備えるのが一番良いのではないでしょうか？
後はその保障額の設定をライフプランと比べてちゃんと押さえた額になっているか確認できればご納得できるのではないでしょうか。
後は出来れば特約の部分とか10年とかの更新型などでない方が良いと思いますのでその辺りもよく確認してください。
生命保険見直しを考えています。
保障内容の参考までに、ご夫婦の病気による死亡保険金額と、病気入院の日額を教えてください。
年齢や職業は関係なく・・・よろしくお願いします！
最近見直しました。
夫婦とも35才、子供2人。
それまでは保険セールスに言われるがままいろいろな保障がついたものに夫婦で月25,000円の保険料を支払っていました。
この度、本当に必要な保険は何かをじっくり検討し、意外と公的な保障（健保や年金等）が充実していることを知り、すべて解約。
60才まで毎月19万給付される収入保障定期保険のみ加入しました。
保険料は月額約5，700円です。
いま、仮に夫が亡くなった場合、総額5，700万の保障があります。
こどもの教育費等も考慮し、毎月19万という設定にしました。
浮いた2万が貯蓄に上乗せされ、60歳の時には約600万が老後資金に上乗せできます。
万が一のことも大事ですが、60歳70歳と生きる確率の方が断然高いので、その生活資金が確保でき、また、公的な保障を知ることができ、以前民間の保険に頼っていたときより、安心感がかなり増えました。
参考までに。